大久保恭子　（マンション評価ナビ代表）

1979年　リクルート入社
1987年〜1999年　週刊住宅情報編集長
2003年　日立キャピタルに転職し、マーケティング担当業務役員
2005年　風　取締役社長

マンション・一戸建てのマーケティング・商品開発、コンサルテーション等を行う。国土省　社会資本整備審議会建築分科委員、都市再生機構経営基本問題懇談会家賃部会委員等の公務歴あり。
マンション検討者にインタビューすること数千人。
シングル歴31年(20歳から数えて)、カップル歴1.5、引っ越し回数12回、マンション購入歴2件。この間、失敗も多数経験しました。
そんな私の視点、体験、知識にもとづきマンション評価、選び方のアドバイスをさせて頂きます。

宮下　明子　（マンション評価ナビ）

2002年　東海大学工学部建築学科卒業
2002年〜（株）佐川旭建築研究所勤務。
　　　　　　一戸建て、集合住宅、小学校などの設計を担当する。
2007年4月より独立。フリーとして活動。

賃貸で家賃を払い続けるよりは、同程度の月々ローン返済でマンションを購入できないかと、実は私も探していました。
シングル・ディンクス用のマンションは快適性はもちろんのこと、手狭になった時に、賃貸としていくらで貸せるのか、売った場合の資産価値などが気になりますが、その判断って難しいですよね。
仕事で得た知識と合わせて一消費者として見た目線からの調査を、ぜひみなさまにも役立てていただきたいです。

小崎 美起子　（小崎久野アソシエイツ）

設計事務所勤務を経て、1989年　一級建築士事務所　小崎久野アソシエイツ設立。
住宅、別荘、集合住宅等住居系を中心とした設計を手がけている。

駅に近く、周囲に便利な施設がそろい、緑豊で静か、エントランスはゆったり、ホテル並みのサービス、室内は広々し、収納も設備も充実、そして価格も安い。全ての条件を備えて夢のようなマンションはないでしょう。
色々な要素の中で、自分にとって何が重要で何が妥協できる点なのか、優先順位を付けて整理することが大切だと思います。
個々のマンションで、それぞれの要素がどのレベルにあるのかをクリアにし、自分にあった十人十色のマンション選びができるよう、その一助になれば、と思います。

二宮　裕子　（マンション評価ナビ）

日本女子大学住居学科卒業
建設会社・設計事務所勤務、その後結婚・出産のため退社、現在は、親の介護のため、日本女子大学住居学科非常勤講師助手及び主人の設計事務所を時々手伝っています。

現在は、主人の両親と子供3人の計7人家族と犬1匹で関東大震災にも倒れなかった大正初期の築100年弱の家に住んでいます。
主婦歴25年、介護歴5年、設計の経験に基づき、家事や子供の教育的環境・バリアフリー及びペット飼育の面からもアドバイスできれば…と思っています。

佐川　旭　（建築家）

1976年　日本大学　工学部建築学科を卒業
1989年　（株）佐川旭建築研究所設立、現在に至る。

東北本線紫波中央駅待合施設等多数。
第７回日本木青連木材活用コンクール最優秀賞受賞。横浜・久成寺で（社）日本銅センター賞受賞
「一戸建てはこうしてつくりなさい」（ダイヤモンド社）
「エコハウスの設計」（オーム社・共著）他多数 設計においては「時を越える力」を備えたデザインを基本に据え、「つたえる」「つなぐ」をテーマとし、リフォーム、個人住宅、高齢者施設、公共施設などの設計を手がけた経験から、団らんの生まれる住まい、住むひとの心に住まいという風景が思い出としてしっかり残るような住まいの選び方、住み方を応援していきます。

野口　遥　（マンション評価ナビ）

建築設計事務所勤務後現在は、フリー。
住宅設計専門

26年間の設計事務所勤務時代は注文戸建て住宅の新築やリフォームをはじめ、オーナーズマンションの設計、老人ホーム、ニュータウンの分譲住宅など多くの住まいの設計に携わりました。現在はフリーとして住居のルーツを研究しながら、新たな目線で、住まい方を提案していきたいと思っています。

山下　和之　（住宅問題ジャーナリスト）

75年同志社大学を卒業し、編集制作プロダクション入社。各種雑誌などの取材・原稿制作に携わる。
86年独立後、90年株式会社山下事務所を設立。住宅・不動産分野を中心に、新聞・雑誌・単行本・ポータルサイトの取材・原稿制作のほか、各種セミナーなど広範に活動中。

主な著書に『よくわかる不動産業界』『一戸建て住宅の買い方・選び方』（以上日本実業出版社）、『マンションを買うときの基礎知識』（ぱる出版）、『はじめての一戸建て買い方・選び方・建て方ガイド』（ＰＨＰ研究所）、『住宅ローンが危ない』（以上平凡社新書）などがある。
商品の販売にはどんなものであれ、供給側の説明責任と購入側の自己責任の徹底が重要。一生に一度か二度、多くても数度までの高額の買物である住宅についてはなおさらのことですが、残念ながらそれが十分に浸透しているとはいえないのが現実ではないでしょうか。それだけに、住宅問題に携わる人間として、供給側の説明責任を少しでも補い、購入側の自己責任を多少なりとも換気できればと願っています。